みんなの想いが
ひとつにつながる

エネルギー資源の乏しい日本
自然エネルギーを活用して
これからのニッポンの未来の為に
事業者・地域・皆が共に手を取り合って
未来に向けて再生可能エネルギーを紡ぎあげたい

私たちはそんな想いを胸に
再生可能エネルギー事業者を中心に一丸となって
地域を応援し共に発展することを目指した新たな枠組み
「FOURE （Reciprocal and Regional Revitalization with Renewable energy：
再エネを通じた互恵的な地方活性化：フォーレ)」に取り組みます

FOUREの取り組みの第一歩として
再生可能エネルギーに取り組む地域と地域を応援してくださる皆様をつなぐ
新しい形のふるさと納税をはじめます

返礼品

返礼品一覧を見る

自治体

新たな地域応援のかたち
「FOUREサポーター」

再生可能エネルギーに取り組む地域と地域を応援してくださる皆様をつなぐ
新しい形のふるさと納税を目指して

私たちにできることはなんだろう

地域によっては魅力的な産業や観光があってもまだまだ活用しきれていない
皆様のサポートが必要とされる地域も数多くあります

FOUREふるさと納税を通じて地域を応援してくださる皆様を
「FOUREサポーター」として登録させていただき、
今後も様々なご協力をお願いしたいと考えております。

控除額シミュレーション

家族構成と年収を選ぶだけで、
実質負担2,000円の「ふるさと納税」上限額がすぐ計算できる、かんたんシミュレーション！
あなたの「年収」と「家族構成」を選択すると控除対象となる納税額の上限の目安が表示されます(平成27年以降対象)。

家族構成
年収
  • 金額はあくまで目安です。正確な計算については、お住まいの市区町村にお尋ねください。
  • 中学生以下の子供は控除額に影響がないため、計算に入れる必要はありません。例えば、「夫婦子１人（小学生）」は、「夫婦」と同額になります。また、「夫婦子２人（高校生と中学生）」は、「夫婦子１人（高校生）」と同額になります。
結果を見る

ワンストップ特例制度

ワンストップ特例制度とは、ふるさと納税をした後に確定申告をしなくても寄附金控除が受けられる便利な仕組みです。「寄附金税額控除に係る申告特例申請書」に必要事項を記入して、寄附した自治体に送るだけなので、とってもかんたん！寄附金上限額内で寄附したうち2,000円を差し引いた金額が住民税から全額控除してもらえます。

※ワンストップ特例制度の手続きにつきましては、詳しくは総務省ふるさと納税ポータルサイトと各自治体ホームページをご確認ください。

※申請書は、寄附先自治体に寄付した翌年の1月10日までに必着となります。
申請書がお手元に届いていない方は下記よりダウンロードいただけます。

申請書ダウンロード(PDF)

寄附金の使い道

ふるさと納税は、寄附先を選べるだけでなく、自治体によっては「寄附金の使い道」を選ぶことができます。
各自治体が掲げる事業の中に応援したいものがあれば、寄附お申し込み時にご指定いただけます。
「寄附金の使い道」につきましては、各自治体のホームページをご確認ください。